海外子女教育情報センター

渡米から帰国後まで

　海外の子どもが必要としている教育の情報は、非常に多岐にわたります。　
　渡米直後の現地校への適応から、英語の習得、現地校の勉強、日本語の伸長、日本語での学習、さらには　帰国後の学習・進学の準備と盛り沢山です。最近は、これらに日本帰国後の英語力の保持や伸長の情報を要求する保護者も出てきました。

情報の多様性

　情報の多さに加えて情報収集を複雑にしているのは、これらの情報を必要とする子どもたちの多様性です。
　年齢・学年・地域・滞在年数・帰国時期・家族構成など、ほとんど無限といえるほどの要素を組み合わせた、多様性に富んだ、その子どもに本当に必要な情報が求められています。

現地の教育情報

　日米の教育システムの違いから、子どもの日々の学習のサポートに至るまで、保護者が知っておかなければならないアメリカの教育の知識が多くあります。
　この努力をしないで、子どもの現地校での不出来を責めることは出来ません。

九割以上が現地校

　海外子女教育振興財団によると、およそ120校の北米の海外教育施設（補習授業校・日本人学校）で学んでいる約19200人の児童生徒の92％にあたる、約17700人の児童生徒が、週日、現地校に通い、週末、補習授業校（一部、週日の夕方）で学んでいます。

日本語での情報

　この子どもたちの教育を考える場合、日本の学校の疑似体験をさせる補習校の学習については、同じような教育を日本で受けてきた保護者にとっては、理解できる範囲内にあるでしょう。
　しかし、この子どもたちが週五日学んでいる、アメリカの学校での教育は、時として保護者の理解を超えるものがあります。アメリカの公教育の目的に始まり、子どもたちの日々の宿題に至るまで、英語の問題は別にしても、親のサポートは大変です。

日本の教育情報

帰国後の教育の準備のためにも、将来の進学・進路のためにも、日本の教育情報は欠かせません。
　しかし、その情報は日本の発信者の一方的な都合によるものではなく、海外の子どもの状況を理解した上での情報であるべきではないでしょうか。

日本からの発信？

　日本国内から、海外へ向けて情報を発信している団体があります。文部科学省や（財）海外子女教育振興財団は公的な機関です。もちろん、帰国子女受け入れ校も情報を発信しています。さらには、日本から直接海外子女のサポートをしている塾・予備校・教育サービス会社もあります。
　しかし、そこで発信される情報は、発信地が日本であること、また、発信の相手がヨーロッパやアジアも含む全世界であることなどから、北米の子どもに必要な情報量は少なくなっています。日本からの直接発信の限界、制約があるのは否定できません。

日本からの情報

　海外へ出向き日本の教育情報を直接届けてくれる人たちがいます。
　しかし、その情報は、発信する人たちの目的のためだけの一方的な内容のものが多く見られます。それ故、受け手の海外の保護者の判断が重要になります。
　また、先の日本からの直接の発信同様、海外の状況を把握した上での発信は期待できません。

補習校の先生でも大変

　文部科学省から補習授業校へ派遣されているのは、日本全国の公立小学校や中学の先生方です。
　例えば、地方都市の小学校三年生の担任の先生が、補習校に派遣されたとします。この先生に、東京の受験校の情報、帰国受け入れ校の現状、関西での進学などのアドバイスを期待することは、現実的に出来ません。ましてや、現地校のトラブル解決のための具体的内容の相談は、不可能です。あまりにも非現実的な質問は先生達にも失礼です。

　このような情報発信をするために、海外子女教育・帰国子女教育にかかわっている友人たちと、情報発信基地を15年程前に作りました。それが海外子女教育センターです。英語名はでINFOEで、「インフォー」と発音します。
　INFOEでは、次のような主な活動を通して、発信しています。　

北米での情報発信

海外子女教育情報誌「INFOE」　編集・発行

TV Japan 番組「海外子女･帰国子女」企画・制作

「教育フェア」「教育講演会」の開催

INFOE Book Club

個別相談・カウンセリング

日本での情報発信

HOTS（Higer Order Thinking Skills）

早稲田大学 　On-demand Internet Class

住所・郵便　:　INFOE　 34　Capobella、Irvine 　CA　 92614 　U.S.A.

ホーム･ページ　: 　http://www.infoe.com

E-メール　:　info@infoe.com